メディア紹介
2009年09月13日：朝日新聞
国産選んで｢ポコ｣ためよう
ＣＯ2削減に協力､100グラム減＝1ポコ
今月から生協も参加
輸送距離が短い国産の食べ物を選んでもらい、二酸化炭素（CO2）削減と自給率向上を目指そうと、生協など４団体が今月から「フードマイレージ・プロジェクト」を始めた。国産原料を使った豆腐やパン、食用油などについて、輸入原料の品を選んだ場合より減らせるCO2排出量を計算、「ポコ」という単位で表す。他の流通組織にも参加を呼びかけていく。（大村美香）
海外から輸入された食品より国内の食品を選べば、輸送で排出するCO2を抑えられる。これがフードマイレージの考え方だ。プロジェクトでは、食品の重さや原料の含有比率、輸送距離、輸送手段が出すCO2の量を考慮し、海外原料の場合と国産原料の場合のCO2排出量をそれぞれモデル化して算出。1ポコ＝CO2、100グラムという独自の単位を使い、国産を選ぶと減らせる量を示す。
例えば豆腐300グラムの場合、原料の大豆は90グラム必要になる。これを米国から輸入すると、日本（東京）までの輸 送でCO2は65グラム出る。一方、北海道から東京に運んだ混合は12グラム。国産の方が53グラム＝0.53ポコを減らせる。
プロジェクトを運営するのは、有機農産物などを宅配する「大地を守る会」（東京都港区）、主都８県10生協の組織 「パルシステム連合会」（文京区）、19都道府県29生協の組織「生活クラブ生協連合会」（新宿区）、1府13県14生協の 組織「グリーンコープ連合」（福岡市）。会員・組合員世帯は約180万世帯になる。
ポコは大地を守る会が開発、先行して運動を展開していた。パルシステム連合会の担当者、小林秀樹さんは「これまでも国内農業を守る活動をしてきたが、ポコは国産のよさを数字で表すことができて理解しやすく、採り入れたいと考えた」と言う。
今回の取り組みでは、日ごろよく食べていて、かつ自給率が低い５分野を選んだ。(1)主食（米、パン、めんなど）(2)大豆製品（豆腐、納豆など）(3)畜産物（牛肉、豚肉、卵など）(4)食用油 (5)冷凍野菜で、国産原料を使った商品が対象だ。
畜産物は、国内で育てられた家畜でもエサは輸入がほとんど。そこで輸入飼料で育てた場合と国産飼料の混合とで比較することにした。国産飼料を５％以上与えているものなら対象品目に入れた。４団体で約1800品になる。
国産を選ぶ消費者の意識を高めるのが狙いで、いまのところ特典はないが、自分が獲得したポコ数を請求書や明細に表示する団体もある。「他の団体にも働きかけ、さらに大きな動きにしていきたい」と、大地を守る会の担当者、大野由紀恵さんは話す。
プロジェクトのサイトに詳しい説明を掲載している。
